　株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、株式会社ヨシノパワージャパン（所在地：東京都文京区、代表者：代表取締役社長桜田徹、以下：ヨシノパワージャパン）が展開する「YOSHINO（ヨシノ）」にTHE [　] STORE（※1）へ出店していただきました。

▼事例インタビュー詳細はこちら：
SNSを活用し、THE [　] STOREで認知向上に成功売上を5倍以上にまで拡大させたヨシノパワージャパンのOMO施策とは
https://ec-force.com/user_voice/yoshino

世界初の「固体電池」を採用したポータブル電源

　ヨシノパワージャパンは、アメリカのYoshino Technologyの日本法人であり、世界で初めて*固体電池を採用したポータブル電源を開発した企業です。2023年1月に設立され、2023年11月より日本唯一の固体電池ポータブル電源のブランド「YOSHINO」として、蓄電池やポータブル電源、及び関連製品の販売を開始しました。「最先端の固体電池技術を普及させていくこと」をミッションに、固体電池技術を通じて効率的でスマートなデジタル体験を提供すること、ひいてはより多くのお客さまにとって人生を楽しんでいただく製品を提供することを目指しています。

*2024年7月8日時点でヨシノパワージャパン調べ。Amazonなどの通販サイトや、その他のインターネット上での検索で調査。

固体電池を採用したポータブル電源は、従来のものと比較して、安全性が高いところが最大の特徴です。一般的なポータブル電源に採用されている液体電池は、温度変化や衝撃によって爆発や火災といった危険性が考えられますが、固体電池は断熱性に優れていて長寿命です。可燃性である液体電池のリスクを低減するとともに、高いエネルギー密度を実現するスペックを備え、軽量化も可能です。

一方、安全性は高いものの、従来のポータブル電源と比較して製造コストが高くなるのが唯一のデメリットとして挙げられます。しかし、地震大国である日本でより安全な固体電池を使用したポータブル電源は、なくてはならない存在です。

THE [　] STORE出店の背景

　現在は、主にAmazonや楽天といったECモールでの販売が中心です。最近では、30社ほどの代理店を介した販売も多くなっているほか、一部の地方自治体や自衛隊などへの販売も増えています。自社ECサイトも運営していますが、現時点では社名や製品の認知度がそれほど高くないため、ECモールで検索順位を上げる施策を行いながら効果的にポータブル電源を求めるユーザーへアプローチするなど、現状はECモールを活用した販売に注力しています。

しかし、ECモールでの販売は、お客さまが実際に手に取って製品に触れる機会がほとんどありません。さらに、“弊社の製品がどういったものなのかわからない”というお問い合わせをいただくことも少なくありません。そうしたお声を受け、現在は家電量販店での販売を進めているほか、まずは3か月に1度の頻度で、定期的にポップアップストアを展開していく計画を立てました。その足がかりとして、THE [　] STOREへの出店に至りました。

YOSHINOは比較的高額な価格帯であるため、ある程度富裕層にリーチできるような場所でポップアップストアを展開したいと考えていました。RAYARD MIYASHITA PARKは、若い方だけではなく富裕層のお客さまも多いと伺い、出店を決めました。

THE [　] STORE出店でECモールでの売上が通常時の約5倍以上に

　THE [　] STOREへの出店に向けて、販売代理店へイベント情報を周知したり、各ECモールのブランドページにも出店情報を掲載しました。また、「PRTIMES」でプレスリリースを配信したほか、InstagramやXといったSNSも積極的に活用しました。まだまだ一般のお客さまからの認知が低いので、まずは「ヨシノパワージャパンとは何か」を知ってもらうべく、メンションやハッシュタグなどの拡散力が高いSNSに注力しました。

具体的には、出店の1週間ほど前にイベント情報を告知したり、出店期間中にはInstagramのライブ配信で固体電池ポータブル電源の無料抽選イベントを開催しました。ライブ配信の総再生回数は2,000回（2024年7月末時点）を超え、当日は多くの方に視聴していただきました。

店頭では、THE [　] STOREの来店者限定で使える15%OFFクーポンをプレゼントしました。さらに、ご購入いただいたお客さまには特典として「スマホ充電アダプター60W」を、YOSHINO公式Instagramもしくは公式Xアカウントをフォロー･投稿してくださったお客さまには「スマホ充電アダプター20W」をプレゼントしました。お客さまがInstagramに投稿してくださったストーリーズを公式Instagramのハイライトにまとめてご紹介したことで、それを見た方が店舗へ来店されるなど、UGCが集客に繋がったと思います。

また、SNSでの事前告知が非常に効果があり、最も心配していた初日には300名ほどの方にご来店いただきました。また、最終的な7日間の総来店者数は2000名を超えるなど、初めてのリアル店舗の出店ながら大成功を収めることができました。

出店期間中は、THE [　] STORE内の製品の陳列にも工夫を凝らしました。ポータブル電源にはアウトドアと防災の2つの用途がありますが、店頭の入り口で防災をメインに推し出すのではなく、アウトドアシーンでの利用をメインにしたブースを設け、馴染みやすい雰囲気を作りました。これも上手く集客に繋げることができた一因だと思っています。

さらに、ポップアップストア開催後には、ECモールでの売上が通常時の約5倍以上に拡大しました。製品に関するお問い合わせも3～4倍に増え、その多くが、THE [　] STOREで実際に製品に触れて興味を持ち、製品についてもう少し詳しく知りたいというお客さまでした。

THE [　] STOREの出店で二次的な効果も

　渋谷でも有名なスポットであるRAYARD MIYASHITA PARKでポップアップストアを開催したり、SNSで抽選会の動画を公開したりすることで、認知度がかなり上がったと手応えを感じています。ポップアップストアに訪れたお客さまから、「実際に製品に触れながら販売員の説明を聞けたことで購入に至った」というお声もありました。

THE [　] STORE出店後に表参道で開催した別のポップアップストアでは、リピーターとして訪れてくださったお客さまがたくさんいらっしゃいました。THE [　] STOREを通じてヨシノパワージャパンを知ってくださった方、そして製品に興味を持ってくださった方がいたということです。そうした二次的な効果があったことからも、THE [　] STOREの出店は非常に効果が高いものだと実感しています。

まだ認知度が低い場合は、ポップアップストアなどリアルな場でお客さまとの接触機会をつくり、まずはお客さまに興味を持っていただくことが重要であると気づきました。そういう意味でも、ヨシノパワージャパンの戦略の中でTHE [　] STOREを利用してポップアップストアを展開できたことは、非常に価値があったと思っています。

THE [　] STOREへ出店を検討するブランドに向けて

　THE [　] STOREで扱う製品・商品にもよると思いますが、費用対効果を考えた上で効果があるのであれば、ぜひ出店を検討するべきだと思います。特に、それほど認知度が高くない企業や製品・商品については、THE [　] STOREでの露出によって確実に認知度を高めることができると思います。さらに、ecforceも活用することで、自社ECサイトへの誘導や効果測定、その後のマーケティング施策も視野に入るのではないでしょうか。

ecforceでは、統合コマースプラットフォームとしてオンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。最新のテクノロジー活用とデータドリブンな事業運営で、EC/D2Cメーカーをはじめとしたあらゆる事業者の業務の最適化を促すと共に、販売チャネルごとのデータ統合などを通して消費者の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただく事業者の売上の最大化に寄与してまいります。

▼事例インタビュー詳細はこちら：
SNSを活用し、THE [　] STOREで認知向上に成功売上を5倍以上にまで拡大させたヨシノパワージャパンのOMO施策とは
https://ec-force.com/user_voice/yoshino

株式会社ヨシノパワージャパン会社概要

■会社名　　：株式会社ヨシノパワージャパン
■事業内容　：蓄電池・ポータブル電源及び関連製品の製造・販売・輸出入
■代表者　　：代表取締役社長桜田徹
■住所　　　：東京都文京区後楽2丁目3-10
■サイトURL：https://www.yoshinopower.co.jp/

※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1　参考プレスリリース：「SUPER STUDIO×三井不動産初のリアル店舗　ECブランドが週単位で出店する次世代型ショップ「THE [　] STORE」RAYARD MIYASHITA PARKに7月15日(土)オープン」
https://www.super-studio.jp/news/20230707

【メディア掲載】日本経済新聞に新卒採用向け広告が掲載されました

本件に関するお問い合わせ